Tuesday, April 25, 2017

今後はアップルがパリ人のメトロ経路を案内する

iPhoneの利用者は4月24日(月)以降、パリの公共交通の経路を計算することができる。

Appleは4月24日、パリ人と通過訪問者向けにPlans(Maps)アプリを更新し、首都内の公共交通の経路を計算できるようにする。従来はこのためにはGoogle Mapsにリダイレクトされていた…。この新バージョンでは、示される経路の交通状況を示すほか、経路上の利用する地下鉄の番線や利用する首都圏交通問の車両編成の正確な番号まで示す。これ自体は何も革命的ではなく、利用者にとっては補完的なサービスに過ぎず、数日前の電気自動車の為の充電ステーションの設置の登録と同じである。

とは言え、このアプリは2012年に導入され林檎印の機器にはデフォルトでインストールされているものであり、林檎社はこれまでGoogleによって提供されていたサービスを置換することになる。初期にはほとんど信用されずに酷い物だったが、カリフォルニアの会社は改良を怠らなかった。製造会社は展開された手段では発表しなかったが、2016年5月にオープンしたインド・ハイデラバードの専門研究所は最終的に4000人を雇用し、地図に賭ける更なる巨大な投資の意欲を示した。また2016年12月には額は非公開だが、フィンランドのindoor.io社を買収し、空港や地下鉄駅などの内部空間をさらに地図化できるようになった。

100,000以上のアプリの中に存在

2016年8月に出版された雑誌インタビューの中で、アップルのインターネットサービス運輸の副社長であるEddy Cueは、アップルにとってのMapsの重要性を語っている。「わたしたちがこの技術の上に開発したいと考える機能はたくさんありますが、内製しないことは考えられません」。たとえばMapsは、会議の場所が指示されれば出発時刻を利用者に知らせるために必要である。この技術は他の開発者がアプストアのリストを拡大するためにも使われる。事実、MapsはAirbnbやLa Fourchetteを含む100,000のアプリで使われている。

クパチーノの会社にとっては、未来の開発に資するデータを常に蓄積する能力があることも重要である。中でも、自動車では、アップルはCarPlayシステムにより室内に既に進出しており、明らかにAppleが有利である。

これにより、iPhoneの主要な機能、特にMapsを計器盤に統合することができ、Siriを通して音声認識が可能になる。現在、100万以上の利用者が、CarPlayと互換な200以上のモデルを使うことができる。しかしアップルはそれに留まるつもりはない。四月にカリフォルニアで自動運転の許可を受け取った。

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なんか文章が難しかったが大意に間違いはないだろう。わたしは昔からアップル製品があまり好きでないが、信者にとってはGoogleMapを使う屈辱から解放されるということだろう。

Thursday, April 13, 2017

老人ホームから百歳の男が「行方不明」に。警察は彼を隣人の女性のベッドの中に発見

ジェヌヴィリエ(オドセーヌ)の介護ホームに、やはり百歳を越える妻と共に住んでいる百歳の男が、水曜日に心配をかけた。木曜日、警察の情報筋によると、彼は数時間の間「行方不明」と通報されたが、結局、別の入居者のベッドの中で「穏やかに眠っている」ところを警察によって発見された。

通報は管理事務所から23時にされた。それによると、ちょうど百歳のこの男は20時30分に行方不明になった。

七人の警官が現場に動員され、介護ホーム(名前は公表されていない)を徹底的に調査した。

同情報筋によると、結局は「行方不明者」は、「90歳代の女のベッドの中で穏やかに眠って」いるところを発見された。彼女は「彼が目覚めて去るのを待っていた」。

警察はこの二人の正確な関係を特定できなかった。

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フランスぽいニュースではあるが、もうひとひねり欲しいところだ。昔みたいに、こういうバカみたいなニュースを出していきたいが、紙の新聞を読んでいた頃に比べると世界の下らないニュースが入りにくくなった。

Tuesday, April 04, 2017

経済停滞の象徴としてのVélib’

新興企業Smooveは巨人JCDecauxからVélib’の契約を奪う準備をしている。自身も逆説を解決しなければならない:この種の用役が拡大すればするほど費用が高くなる。

首都における自転車と自動車の戦いは新しいことではない。「パリでは自転車が自動車を追い越す」1972年に既にジョ・ダサンが混雑時間帯の苦情の中で歌っていた。二つの大きな革新-自転車道路と自由用役の自転車―が、パリ人の拭いがたいポンコツ車への愛着に打ち勝った。そしてこの件についてはVélib’を認めさせた開拓者JCDecauxによるところが大きい。30万人の契約者が1200の端局と17000台の自転車を利用し、ほぼ無料のこの交通手段を支持している。

ここにきてパリ市は公共役務のマストドンと呼ばれる開拓者RATPとSNCFに解約通知をしたところである。代わりに2007年に設立された、Vélib’ほどの年数も経たないモンペリエの新興企業と契約する。広告と都市交通の巨人であり有名な革新者は、全てを変革すると言う子供に屈辱を受けた。

JCDecauxは社会的ダンピングに抗議する

JCDecauxは社会的ダンピングに抗議し、徹底的に戦うとしている。この失望が失敗の一つの形であることには変わりない。なぜならこのシステムは高くつくからである。経済学者フレデリク・エランによると、年に一台当たり4000ユーロかかる。半分は自由駅の永久的な調達のためであり、三分の一は摩耗修理のためである。破壊行為は年に数千の盗難と共に問題であり、郊外への配置は大変で、採算性も低い。用務が拡大して顧客が増えるにつれて費用も嵩む。

電気自動車の似たような共有用役であるAutolib’も同じである。2020年代の初めに来るはずだった損益分岐点は無期延期された。悪徳の円環の成立:システムの混雑による利用率の低下を避ける為に、契約者が増えれば増えるほど基盤への投資が必要になる。

収益モデルの解体に直面して、負担が増すのは、自治体か利用者である。自治体では、Vélib’であれAutolib’であれ、利用に関して追加はどんどん厳しくなっていると見ている。利用者は料金の高騰とともに他のサービス、たとえばVTCなどに移行する。それに、大多数は都市生活者だから、他にいくらでも手段を持っている。

みんなが利用だけで満足するために、自分の自動車や自転車の私有を放棄するという利用経済の古い夢は打撃を受けている。SNCFで毎日のように観察される通り、網の経済は繊細であり、公共用務とされて街の自動車の迷惑を削減する場合でも、経済学的な制約を逃れられるわけではない。そして、決定は常に経済的・社会的・環境的な影響を考慮に入れる必要がある。

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東京でも自転車共用の実験が行われているが、今のところ参加する気になれない。まず高すぎる。東京は坂が多い。返却場所が少なすぎる。自転車が重そう。歩いたほうがマシ。残念ながら流行らんだろう。オリンピックで土地勘のない外人が使うとか。